外断熱の普及によって、より良い都市・社会を築いていくべきだという信念をお持ちで、この方々の力がNPO法人外断熱推進会議の結成につながっていったのです。特に、弁護士でNPO法人外断熱推進会議の現理事長は、当時増えていたマンションの結露・カビによる健康被害の訴訟をいくつか手がけられており、内断熱マンションしか建てられない日本の事情を「国民が健康的な生活を過ごすことを保障する憲法違反の疑いさえある」として、強く外断熱の普及を訴えていました。また外断熱推進会議の現専務理事は、衆議院議員の政策秘書を務めながら外断熱の必要性を強く理解してくれた人物です。NPO法人設立も氏の発案と定款作成がなければ実現できなかったことです。当時私は、Ｅ氏の夢をかなえるには市民運動や外断熱をすすめるNPO法人的な動きが必要だと考えており、宮坂氏の提案は渡りに船でした。しかし、NPO法人結成の機運が高まれば高まるほど、企業人としての仕事と日本の建築を外断熱に変えるというＥ氏の夢とのギャップは大きくなりました。