最近では、大手得意先がオンライン化を進め、端末機器が異なるケースも出てきた。また、ＪＡＮコードなどのコンピュータ処理も一本化されないでいる。物流の問題はもはや、一つのセクションの問題ではない。企業全体のなかで「物流」の役割責任を追求するという考え方が必要となってきた。このようになると、物流の範囲、物流に含まれる活動の明確化、物流コストの細密な算定、物流と他の経営機能間との相関関係の明確化などが、必要になってきた。物流は、倉庫、配送業務だけとか、後処理的なものという考え方は危険だ。さらに企業が社会的役割を問われている時代は、物流のもつ社会的役割を重視する必要がある。また、見方を変えてみると、アパレルの企業活動を企画・生産・販売と区分したときに、そのいずれにも属さない、物の動きに関連するすべての働きを「物流」として考えてみることもできる。つまり、物的流通は「情報」を含む物理的な“物の流れ”の経済活動のことだ。